今のままで「アパレル工場で働きたい!」ってなると思います?

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「日本製3%」で沈むアパレル工場が生き残る道

日本のアパレルがピークを迎えたのは、1990年のこと。当時、アパレルの国産比率は50.5%で、約100万人が工場で勤務していました。しかし、人件費の安い海外での生産が主流になったことなどを背景に、以降は急激に下落。2005年には工場に勤務する人たちが約40万人に減少し、2014年のアパレルの国産比率は3%にまで落ち込んでいます。かろうじて運営を続けている工場も「働き手がいない」「利益が出にくい」といった理由から事業規模が縮小しているのが現状です。

アパレルの国内生産比率は3%で瀕死の状態。その現状と、今後についてをファクトリエ代表の山田 敏夫氏が書かれています。

工場の現状の問題点としては、

・生産が人件費の安い海外に移っている事

・働き手がいない事

が挙げられています。特に働き手がいない事にフォーカスしていますが、近年環境が変わってきており問題解決に向かっているとの事で展開されています。理由は下記の通り、

・工場の自発的アプローチ

・ 豊かさの価値観の変化

・労働環境の整備

・自社ブランド化

教育の現場にいる身としては、やや認識が違う印象。ですので、僕が現場で感じている事を踏まえてお話させてもらえればと思います。

 

自社ブランド化以外に方法はない

いきなり結論を申し上げますが、これしか無いと思ってます。学生が就職を希望するのはほとんどのケースにおいて自分が「好きなブランド」もしくは「知っているブランド」です。「知っているブランド」の中でも評判が悪いものには見向きもしません。これは販売員だろうがデザイナーだろうがみんな同じでしょう。デザインや縫製など、その業務内容のみに惹かれて働くなんて事はほとんどなく、そこには必ずブランドが紐付きます。そのブランドの一員である事が誇りであり、働くモチベーションになっているのです。

 海外、特にラグジュアリーブランドでは生産に携わる人たちの地位が高いと言われていますが、自前で職人を育成するくらいブランド側がサプライチェーンを重要視しています。(ブランディングとしても効果があるので)

 

付加価値を付けなければコスパで負ける

国内生産が減っている理由の一つに、海外の安い人件費が挙げられています。そこで国内工場としては付加価値を付けなければならない訳ですが、生産を請け負っているだけではここが非常に難しい。自前でブランド化すれば、コンセプト・ストーリーを立ててブランドとして付加価値を付けて販売する事が理論上可能になります。(そんな簡単なお話で無いのはわかってますが。。)

 

現状は消去法に近い

Topsellerで何度も書いてますが、アパレルの求人の9割は販売員です。しかし、販売も労働環境が良いとは言えず「やりたくない」と言う学生が後を絶ちません。そして、販売をしたくないから違う職種を選ぶ者も少なくなく、工場勤務希望は消去法である事もたびたび見られる事実です。工場側からの自発的アプローチは非常に限定的なお話で、webの活用すらほとんどできていないのに対してTopsellreメンバーの南充浩氏もご自身のブログにてよくご指摘されています。

 

国内工場を守る気はあるのか?

結論としては記事と相違ありません。しかし ファクトリエが工場の自立を促すのであれば、工場が自前での販路を確立できるよう支援すべきではないでしょうか。今のままでは単にファクトリエというセレクトショップにて取り扱っているブランドが並んでいるだけで、ユーザーはファクトリエの商品としてしか認識していないように感じています。ファクトリエに依存している販売手法では本当の意味での自立ではないのではないでしょうか。「産地を守る」がブランディングの為だけの形骸化したお題目にならない事を切に願っております。

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深地雅也
About 深地雅也 64 Articles
ラグジュアリーブランドのリテール管理と全国セレクトショップへのホールセール担当を経て、起業。高級衣料品、ミセス、ヤングカジュアル、などの経験を基に、ECサイト構築・運用・コンサルティング、リテールのソリューション事業を中心に活動。並行してファッション専門学校の講師も務める。

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